ご主人が万が一死亡した場合、必要となる家族の生活資金の平均は6,209万円。
最も高いのは、35歳～39歳で8,579万円にもなります。
ほとんどの方が、その準備手段の１つとして生命保険を考えています。
万が一の場合の必要保障額
こんなにたくさんのお金が必要になるんですね！
でも、そのうち生命保険でいくら準備したらよいのでしょうか？
そんなお悩みの方、ぜひ保険クリニックにご相談ください。
家族構成や年収、毎月の生活費、年金などから、生命保険で用意すべき金額を調べて見直してみましょう。
子どもの教育費は、進路により大きく異なります。
幼稚園から大学まで国公立へ進学した場合と、オール私立だった場合でもかなりの差になります。
大学の文系や理系の選択によっても大きな差がでてきます。
進学コース別の総費用概算
幼稚園から大学までの教育費を試算してみると、最低でも1,100万円以上が必要になります。
オール私立、大学理系の場合、自宅からの通学でも2,500万円にもなります。
アパートから通学の場合、仕送り年間平均95.2万円の仕送りとして、4年間で380.8万円。
アパートの敷金等、初期費用も追加すると、430万円の追加費用が必要となります。
医療費の自己負担だけでなく差額ベッド代、入院時食事代等を含めた費用は１日あたり平均16,000円です。
しかも59.2％以上の方が１日あたり10,000円以上の負担となってます。
※治療費、食事代、差額ベッド代などを含む、高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
入院1日あたりの自己負担額
今は健康でも、やはり入院に対する備えは大切ですね。
そのために医療保険やがん保険などの医療保険が有効ですが、
たくさんある医療保険からどんな保険を選べばよいか迷ってしまいます。
保険クリニックでは、数多くの医療保険の中から、ぴったりの保険を調べることができます。
ぜひ、お近くの保険クリニックにご相談ください。
4日以内の短期入院が全体の30.2%、61日以上の長期入院が9.3%となっています。
生活習慣病とよばれる心疾患、がん、糖尿病、高血圧疾患、脳血管疾患は、平均入院日数が37日以上となっています。
特に脳血管疾患の場合は、平均日数が100日を越えています。
平均入院日数
生活習慣病による平均入院日数
医療保険は、1入院あたりの支払限度日数が決められており
30日型、60日型、120日型、180日型、360日型、730日型、1000日型などがあります。
もちろん長ければ長いほど安心ですが、そのぶん保険料も高くなってしまいます。
また、短期入院に対する保障もあったほうが・・・
こうした医療保険のお悩みも保険クリニックにてアドバイスしております。
ぜひ保険クリニックにご相談ください。
先進医療は、大学病院などで研究・開発された難病などの新しい治療法のうち、ある程度実績をつみ、治療法として確立しており、保険適応とすべきかどうか検討される段階にある医療技術です。
このような医療技術を臨床の場で実施するには、厚生労働省による「先進医療の承認」が必要となります。
先進医療として認められていない新技術による治療を受ける場合は公的医療保険の適用がなく、全額自己負担となります。
先進医療に認められると、その先進医療にかかる技術料以外の診察料、検査料、投薬料、入院料などは、公的医療保険の適用となり、患者の自己負担が軽減されます。
しかし、技術料は患者の全額負担となり、医療機関や治療法によってかなり高額となる場合があります。
平成24年4月1日現在、承認されている先進医療は99種類ですが、医療技術の進歩に伴い、年々数件が見直しされています。
（平成18年10月1日より、健康保険法等の一部が改正され、旧制度の「高度先進医療」として承認されていた医療種類を全て引き継いで、「先進医療」という新たな制度に再編されました。）
先進医療
この先進医療の自己負担をカバーするために、いくつかの保険会社おいて先進医療特約が用意されています。
治療の種類に応じて先進医療給付金が支払われるしくみとなっています。
先進医療の例(平成24年4月1日現在)
- 陽子線治療
- 重粒子線治療
- 残存聴力治用型人工内耳挿入術
- インプラント義歯
旧制度 高度先進医療について
一般の診療レベルを超えた最新の医学水準の診断治療である「高度先進医療」は、旧公的医療保険制度において、保険診療と保険外診療の併用を特定の療養に限って可能とする特定療養費制度の対象として認められていました。
平成18年10月1日の健康保険法等の一部改正では、この特定療養費制度を保険外併用療養費制度として再編し、保険診療と保険外診療の併用が可能な療養を、将来的な保険導入を前提としてそのための評価を行なうもの（評価療養）と保険導入を前提としないもの（選定療養）とに区分されました。
旧制度の高度先進医療は、同じく特定療養費制度の対象であった先進医療とともに、評価療養の中の「先進医療」という新たな１つの枠組みに統合されています。
意識調査によると、夫婦2人の世帯・・・約23.2万円必要となっています。
ゆとりある老後に必要な生活費は、15.1万円を上乗せして月額38.3万円といわれています。
老後の最低日常生活費(夫婦2人･月額)
この生活費をまかなうために、公的年金や貯蓄、退職金などの手段があります。
生命保険の個人年金もこの老後の資金対策として有効な手段と言えます。
老後の資金対策については、ぜひ保険クリニックにご相談ください。
